Perplexityの総利益率と無料ユーザーコスト

総利益が出ても会社全体は赤字になりうる

最近のAll-Inインタビューで、Perplexity（Perplexity AI）のCEOアラビンド・スリニバスは、すべての売上でプラスの総利益を得ていると説明しました。会社全体としてはまだ利益を出せていないとも述べました。

総利益とは、売上高から売上原価を差し引いた金額です。ここから研究開発費や販売管理費などの残りの費用をさらに差し引くと、営業損益が出ます。したがって、総利益が出ていても会社全体としては赤字である状況はありえます。

私はその発言を聞いて、売上原価にどのような費用を含めているのかが気になりました。無料ユーザーにもAIの回答を提供するには、モデルとサーバーの利用費用がかかるからです。

GTM戦略の仕事をする中で、顧客単位の収益性と会社全体の損益を分けて見なければならない状況によく直面してきました。有料顧客が増えれば損益は改善しうる一方で、顧客獲得コストと開発費のほうが速く増える場合もあります。Perplexityについても、費用分類と有料転換、製品の利用価値を併せて見てみたいと思いました。

総利益率に含まれる費用を確認する必要がある

最近のインタビューとは別に、Perplexityの過去の財務数値に関する報道も確認しておく必要があります。2025年のThe Informationの報道は、2024年の費用分類を取り上げたものです。この時点を区別しないと、過去の数値があたかも現在の実績であるかのように読めてしまいます。

該当の報道を紹介したContrary Researchによると、Perplexityの2024年のAIモデル・インフラ支出のうち、無料・トライアルユーザー対応費用3,300万ドルは、売上原価ではなく研究開発費に分類されていました。60%という総利益率を読む際には、この分類も併せて見るべきだという指摘です。

無料ユーザー対応費用を研究開発費として処理すると、その費用は総利益の計算から外れます。営業損益を計算する際には費用として反映されます。分類次第で総利益率は変わりますが、会社が支出した金額そのものがなくなるわけではありません。

公開された報道だけで、会計処理が不適切だったと断定することはできません。ただし、他のAI企業と総利益率を比較するには、費用の範囲と集計期間が同じである必要があります。ARR¹のような年換算指標も、実際の年間売上とは区別して読む必要があります。