スマートフォンと出生率、青少年研究からわかること

出生率低下を説明する際に区別すべきこと

2023年の韓国の出生児数は約23万人、合計特殊出生率は0.72人でした¹。少子化を説明する際に、住宅価格や育児費、雇用、結婚や家族に対する考え方を併せて検討するのは、どれか一つだけでは変化を説明しきれないからです。

最近では、ここにスマートフォンとソーシャルメディアを加えて考えようとする研究も出てきました。人と出会う方法や時間を変える技術が、関係形成や出産にも影響を与えうるという仮説です。

ただし、資料を読む際に注意すべき点があります。青少年の妊娠・出産が減った現象と、成人が望む時期に子どもを持てない現象とは、対象も意味も異なります。今回紹介するスマートフォン研究は、主に前者を扱っています。

第一子出産と追加出産を分けて見ると

出生率低下には、第一子を産む人が減るという変化と、すでに子どもがいる人が次の子を産まなくなるという変化とが、同時に含まれている可能性があります。合計特殊出生率だけを見ていては、この二つを区別しにくいのです。

スティーブン・J・ショウは2025年の『Scientific Reports』論文で、イタリア・日本・イギリス・アメリカのデータを分析し、他の高所得国のデータにも範囲を広げました。現在の年齢別出産パターンが今後も続くと仮定した場合に、女性が母親になる割合と、母親一人当たりの子ども数を別々に計算する方法を提示しています。これは実際に女性を生涯にわたって追跡して確定した子ども数とは異なる指標です。

この分析によれば、アメリカでは第一子出産に相当する指標が2008年頃から低下する一方で、母親一人当たりの子ども数の指標は比較的安定していたか、あるいは増加していました。そのため著者は、家族の規模だけでなく、親になる過程も別途検討すべきだと主張しています。

しかし、第一子出産が減ったという事実だけで、カップルが形成されないことが原因だと断定することはできません。出会いと同棲・結婚、出産の時期、子どもを望むかどうかは互いに関連していますが、それぞれ個別に確認すべき段階です。

所得や学歴、雇用条件によっても、家族を築く条件は変わりえます。特定の集団の結果をすべての国や女性にそのまま当てはめるよりも、どこでどのような変化が生じたのかを分けて見るほうが正確です。