第125号

EY・KPMG・デロイトの報告書で露呈した出典検証の問題

EY、KPMG、デロイトの報告書で実在しない引用や不正確な引用が発見されました。調査結果と各社の対応を振り返り、AIを活用する組織がいかに検証時間と責任体制を確保すべきかを考えます。

AI・テックEY・KPMG・デロイトの報告書で露呈した出典検証の問題

公開報告書の出典を再確認した結果

2026年5月のEY、6月のKPMGの公開報告書で出典の誤りが見つかり、報告書が取り下げられました。GPTZeroはEY報告書の参考文献27件のうち約60%をハルシネーション(幻覚)による引用と分類しました。KPMGの報告書については、45件の引用のうち出典を正確に指していたのはわずか5件にとどまったと明らかにしています。**ただし、残る40件のすべてが完全に捏造された文献だったという意味ではありません。**実在する資料のタイトルや著者情報が間違っているケースと、資料を特定するのが困難なケースが混ざっていました。デロイトの事例まで合わせると、ビッグ41のうち3社の報告書で引用検証の問題が表面化したことになります。

AI検出・引用検証ツールを開発するGPTZeroは、こうした誤りを「バイブサイティング(vibe citing)」2と呼んでいます。存在しない架空の出典だけでなく、実在する文献のタイトルや著者などをそれらしく改変した引用も含めた表現です。

私はこれらの一連の事例を見ながら、AIの誤りが最終成果物に残ってしまうまでに、誰が何を検証していたのかという点に関心を持ちました。ツールの精度を高めることと、組織内で出典を確認することは、ともに不可欠です。

GPTZeroが調査したのは、EYカナダの『Points of Attack: Uncovering Cyber Threats and Fraud in Loyalty Systems』と、KPMGの『Total Experience: Redefining Excellence in the Age of Agentic AI』です。両調査で確認された客観的事実と、調査チームによる推定を切り分けて見ていきましょう。

EY:存在しない参考文献と食い違う数値

EYの報告書は、ポイントやマイルなどロイヤルティプログラムにおけるサイバーセキュリティの脆弱性を扱ったものでした。2025年末に公開された44ページの報告書で、2名のパートナーと1名のシニアマネージャーが執筆者として名を連ねていました。

GPTZeroは本文中の引用と報告書末尾の参考文献一覧を照合し、2026年5月14日に調査結果を公開しました。

  • **確認できない出典:**参考文献の多くでリンクが切れているか、記載されたタイトルの文献が見つかりませんでした。ただし、リンクが開かないという事実だけをもって、その文献が最初から存在しなかったと断定することはできません。
  • 架空のマッキンゼー報告書の引用:「Loyalty Economics Report(2022)」という出典は確認できませんでした。調査チームは、同一の出典と類似の主張が、それ以前に別のフィンテックメディアの記事に掲載されていた事実を突き止めました。
  • **互いに矛盾する数値:**前段ではポイント市場全体を2,000億ドル、未使用の割合を30〜50%と説明していたのに対し、後段では未使用ポイントそのものを2,000億ドルと記述していました。同一の母集団に対する数値であれば両立し得ません。
  • **AI検出結果:**GPTZeroはAI検出スコアも提示しました。しかし、検出ツールの数値のみをもって、本文の正確に72%をAIが書いたと確定することはできません。出典と主張を直接突き合わせた結果こそが、より重要な根拠となります。

FT(フィナンシャル・タイムズ)の報道によると、EYは報告書を取り下げ、掲載に至った経緯を精査していると表明しました。顧客向けプロジェクトに関連した報告書ではないとも説明しています。その説明によって公開報告書に対する検証責任が免除されるわけではありませんが、同社が作成経緯やすべてのデータ出典を一切把握していなかったと認めた、とまで拡大解釈することはできません。