在宅勤務とメンタルヘルス、2011〜2024年の米国調査分析

在宅勤務の利便性と社会的接触

在宅勤務は通勤時間を削減し、スケジュールを柔軟に調整するのに役立ちます。こうした利点を好む人は多くいます。同時に、同僚と顔を合わせる機会が減ったときにどのような影響が生じるのかについても目を向ける必要があります。

2026年6月の『Science』誌に、在宅勤務とメンタルヘルスを扱った論文が掲載されました。**研究チームは2011〜2024年の米国における5つの調査データ、計58万8,322人分を分析しました。**この人数全員を13年間にわたって継続追跡したという意味ではありません。在宅勤務が可能な職種と対面が必要な職種において、パンデミック前後の変化がどう異なっていたかを比較しました。

研究チームは、在宅勤務の増加が分析期間中の精神的苦痛の増加分の約3分の1を説明していると推計しました。人々が好む勤務形態にも、長期的に注視すべき負荷が存在し得ることを示す結果です。

🔍 在宅可能職種と対面職種の変化の比較

ニューヨーク連邦準備銀行のナタリア・エマニュエル、バージニア大学のエマ・ハリントン、ハーバード大学のアマンダ・パライス。3人の経済学者が『Science』誌に発表した本研究は、その規模からして目を引きます。

米国の5つの全国代表調査から2011〜2024年のデータを集め、パンデミックの影響が特に大きかった2020〜2021年は主分析から除外しました。これは当時の衝撃を和らげて比較するための手法です。当該期間を除外したからといって、パンデミックの長期的な影響や他のすべての要因が消え去るわけではありません。

研究チームは二重差分法¹を用いました。在宅勤務が可能な職種（金融、ソフトウェアなど）と対面が必須の職種を比較したのです。パンデミック後、在宅可能職種の在宅勤務頻度は2019年比で3倍に跳ね上がりました。そして、この2つのグループ間に生じた格差こそが研究の核心です。

数字を1つずつ紐解いていきましょう。

在宅可能職種では対面職種に比べ、パンデミック以降の勤務日に1人で過ごす時間が約1時間増えました。業務後の社交活動も減少し、一日中誰とも接触しない日が増加しました。

業務中の接触が減った分を、退勤後の交流を増やして補うこともありませんでした。勤務時間外の人間関係まで合わせて見つめ直さなければならない理由がここにあります。

論文内で議論されている別の通勤者実験では、見知らぬ人と会話を交わした参加者が、事前の予想よりも肯定的な体験を報告しました。こうした研究はちょっとした社会的接触の価値を再認識させてくれますが、在宅勤務の長期的な影響を直接検証した結果とは区別して考える必要があります。

メンタルヘルスの指標にも差が現れました。在宅可能職種は対面職種に比べ、Kessler K-6精神的苦痛スコアが約0.1標準偏差高く上昇しました。抑うつ感、精神科の受診、抗うつ薬の処方でも同様の傾向が見られました。研究チームは、職業別のAI露出度を統制したり、個人内の変化に着目したりしても、結果はおおむね維持されると説明しています。これに基づき、在宅勤務の増加が分析期間中の精神的苦痛の増加分の約3分の1を説明していると推計しました。